病気の解説「1」での検索結果
1日20分の運動でも効果がある 「クロスフィット」が糖尿病の改善に有用- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2017年07月05日1日20分の運動でも効果がある 「クロスフィット」が糖尿病の改善に有用キーワード：糖尿病 肥満症／メタボリックシンドローム 三多（多動・多休・多接） 「多動」身体を活発に動かす セルフメディケーション 運動 「機能的高強度トレーニング」(F-HIT)と呼ばれる、短時間の機能的運動や筋力トレーニングが、2型糖尿病の成人のβ細胞の機能を改善させる可能性があることが新しい研究で明らかになった。この研究は、米国生理学学会(APS)が発行する医学誌「American Journal of Physiology」オンライン版に発表された。「クロスフィット」がインスリン産生を改善 膵臓のβ細胞はインスリンを産生し分泌し、体内でグルコース(ブドウ糖)がエネルギーとして利用できるよう
1日に3時間立って過ごすとマラソンと同じくらい健康に良い- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2014年08月04日1日に3時間立って過ごすとマラソンと同じくらい健康に良いキーワード：糖尿病 心筋梗塞／狭心症 脳梗塞／脳出血 三多（多動・多休・多接） デスクワークが多く、インターネットで買い物や会議などを何でも済ませられるようになった現代ほど、座っている時間が長い時代はないかもしれない。また、仕事で毎日忙しく日々の生活に追われていると、運動を定期的に続けるのはなかなか困難だ。 そんな人に朗報だ。「立ったまま過ごす時間を増やすだけで、カロリー消費を増やせる」という研究が発表された。 「週5日間、1日3時間立つ時間を確保すれば、年に10回フルマラソンを走るのと同じくらいのカロリー消費量を得られる」と、英ユニヴァーシティ カレッジ ロンドンのマイク ルースモア氏(スポーツ医学)は主張している。 ジムに通う余裕がないという人でも、1日に立ったまま過ごし時間を増やして、ウォーキングなどの運動をすれば、1年後には大きな成果を得られる。立ったまま過ごすだけでマラソンと同等のカロリーを消費 ただ立っているだけでは「大して健康への効果はない」、「運動量が少なすぎると」と見過ごされがちだが、立ったまま過ごす時間を増やすだけで、カロリー消費量を増やす
第1回 産業医として- 厚生労働省 (こころの耳) -
読了時間の目安： 約6分 産業医として スタンレー電気株式会社 秦野製作所 産業医 池上 和範 さん 産業医の活動 私が産業医としての活動を始めて8年程になります。この間、職場からはメンタルヘルスに関する諸問題への対応を常に求められ、それに要する時間と労力も他の産業医業務に比べ、より大きかったと実感しています。しかし、費やした時間や労力に見合う十分な成果が出ているかというと決してそうではなく、一進一退を繰り返しながら漸く改善に向かっているという状況です。 メンタルヘルス対策における産業医の具体的な活動は、従業員への相談対応、過重労働対策、休業者の職場復帰支援などの個人的アプローチと、メンタルヘルス教育、ストレスチェックによる職業性ストレス要因の評価、職場環境の改善などの集団的アプローチをバランスよく実施し、対策を実効的に推進していくことです。既に多くの事業場で職場復帰支援の制度などの三次予防が導入されており、その効果が発揮されています。今後は、職場全体で不調者を早期発見し、迅速な対応を取るための二次予防、さらにメンタルヘルス不調の発生を未然に防ぐための職場環境の改善といった一次予防へシフトし、集団へのアプローチが重要になってくるものと思われます。 果たすべき役割の変化 このような流れとは別に、メンタルヘルス対策において産業医が果たすべき役割が変化していると感じることがあります。産業医を始めたころは、私自身がメンタルヘルス不調を有する従業員への対応を職場から求められることが多かったのですが、最近は人事担当者や管理監督者が精神疾患を有する部下へ対応する場合の助言を求められることも多くなってきました。メンタルヘルス不調により休業した従業員についても、当初は私が休業者との面談を適宜調整し、健康や生活の状態を評価してきましたが、最近は休業者の方から産業医面談の申し入れが行われたり、生活の記録を作成し自らの体調を自己評価して産業医へ報告する事例が増えてきました。また、人事担当者や衛生管理者から、新たなメンタルヘルスに関する支援策の提案を受け、その実現のために必要なツールや他企業の取り組み例を紹介されることもあります。職場のメンタルヘルスケアが、”産業医に一任”ではなく、”職場が中心となり率先して取り組むべき活動”として認知されるようになりました。産業医の役割も、従業員に対して面談や治療を施したり、陣頭に立ってストレス対策に取り組むこと以上に、専門的立場からの助言・指導により職場を側面支援することが求められているように思います。 職場を中心としたメンタルヘルス対策 ここで職場が中心となってメンタルヘルス対策を進めた事例を紹介します。主に研究・開発や設計業務を行う事業場（従業員数約150人）では、仕事の質・量ともにその負担が大きく、メンタルヘルス不調による休業者が増加傾向にあり、管理監督者の一人から職場でメンタルヘルス対策を推進したいという相談を受けました。手始めに、一般従業員との面談や職業性ストレスの評価、職場環境の改善要望の調査を行い、その結果をまとめて管理監督者に報告しました。その後も、従業員との面談を繰り返し医療機関への受診勧奨やストレス対処法の指導を行ったり、管理監督者へ職業性ストレス要因の軽減を意見しましたが、現状は変わりませんでした。 そこで、アイゼンベルガーの知覚された組織支援（Perceived Organizational Support; POS）を引用し、”上司と部下が直接的に支え合える関係を構築することが、仕事のモチベーションを高め、ストレスを緩和する。特に上司の役割は重要であり、部下は上司の行動を組織そのものの行動と認知し、組織へ貢献しようとポジティブになる”ことを説明しました。数日後、その管理監督者から”個々で完結してしまう業務が多く、上司と部下の会話がほとんどなかったので、これからは上司から部下に一日一度の声掛けを徹底させること、部下の健康状態を上司の視点から定期的に評価できるようなツールを活用してみること、近日中に自ら部下全員と面談をすること”などの提案がありました。そして、これらの実施にあたってのポイントや注意点についての相談を受けたため、私は傾聴による対話やプライバシーへの配慮を心掛けること、部下に異変を感じた場合は産業医へ繋ぐこと、持続的な取り組みにすることなどを助言しました。その後、人事担当者や衛生管理者も協力し活動を継続することで、次第に休業者は減少していきました。職場が主体となって、適切な情報、産業医の助言、有益なツール、職場関係者間の連携を活用し、快適に働ける職場づくりを目指した好事例でした。 最後に、管理監督者と従業員が一丸となってメンタルヘルス対策に取り組む職場が益々増え、快適な職場作りが企業風土となり、全ての労働者が健康に働くことが出来るような将来を見据え、産業医として私は今何をすべきかを改めてよく考えようと思います。 産業医とは、労働者の健康を保持するため労働者の作業環境や作業管理、健康管理に関して専門的立場から助言・指導を行う医師のことを示します。産業医は労働安全衛生法に基づき常時５０人以上の労働者を使用する事業場において選任する事業者の義務があります。 第2回 精神科医として コラム（その他）一覧 var addthis_config = {"data_track_addressbar":false}; 関連コンテンツ 組織診断でわかる 職場の快適度 チェックリストなどのツール（事業者・上司の方へ／支援する方へ） 事業場の取り組み事例 快適職場調査（ソフト面）を活用した取り組み事例 職場復帰支援の取り組み事例 中小企業のメンタルヘルス対策取り組み事例 キーワードから探す うつ病 職場の対策（基本） ストレス 職場復帰支援 企業の取り組み事例 国の施策 職場の対策（応用） 産業医 相談窓口 労災補償
Ｑ1：適切な復職判定の原理原則や主治医との連携とは？- 厚生労働省 (こころの耳) -
読了時間の目安： 約8分 Ｑ1：適切な復職判定の原理原則や主治医との連携とは？ 【Q】質問 人事労務担当者ですが、精神科主治医の判断（診断書など）にもとづいて復職した労働者が、すぐに再休職したり、戦力になり得ない状態が長期化して、職場としてその対応に苦慮することがあります。 また、精神科主治医から一方的に復職を求められたり、職場の実情にそぐわない軽減勤務を条件にするなど困惑することがあります。適切な復職判定の原理原則や、主治医との連携についてその手順などを教えてください。 【A】回答 １）復職判定に至った経緯を見直す まず押さえなければならないのが、適切な復職判定がなされていたかどうかです。仕事のパーフォーマンスが悪いことがわかっていながら漫然と復職を認めた場合や、復職判定システムが十分機能しなかったため、結果的に回復していない労働者の復職を認めた場合などが想定されます。 復職判定のための枠組みとしては、企業や組織の規模によりますが、名称はともかく職場関係者（産業医、非常勤精神科医、産業看護職、カウンセラー、人事労務担当者など）による復帰判定委員会の設置が望ましいと考えられます。要は、産業医や人事労務課長など担当者個人で決めるのではなく、合議によって組織として判断を下す必要があります。 ２ ）「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を参考にする 実際の復職判定の手順ですが、2004年に厚生労働省から「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（以下、手引き）が公表され、その改訂版が出ています。労働者が職場復帰を図る過程を、５つのステップに沿って職場側と本人、主治医などとの連携のあり方、とりわけ当該労働者のプライバシー保護に配慮した原則が具体的に示されています。 ただし、この手引きは産業医をはじめ産業保健スタッフが存在し、人事労務部門も適正に機能していることが前提となっているため、中小事業場や分散事業場においては適用できない部分があります。また、前書きに「心の健康問題による休業者で、医学的に業務に復帰するのに問題がない程度に回復した労働者を対象としたもの」と明記されているように、一定の回復が果たせた労働者を対象としており、不十分な回復状態の労働者に当てはめられるものではありません。つまり、この手引きを参考にしつつも、各事業場の状況（規模、産業保健スタッフの有無など）に則した職場復帰システムの構築や就業規則を整備することが大切です。 ３ ）精神科主治医の診断書の見方について理解する 職場復帰の大切な判断材料になるのが精神科主治医による診断書ですが、残念ながら精神科領域
甘味料「パラチノース」がGLP-1の分泌を促進 三井製糖- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2009年09月01日甘味料「パラチノース」がGLP-1の分泌を促進 三井製糖キーワード：糖尿病 肥満症／メタボリックシンドローム 食事 三井製糖は、同社が製造している甘味料「パラチノース」にGLP-1の分泌を促進する効果があることを実験で確かめたと発表した。GLP-1は小腸から分泌されるホルモン活性物質で、インスリン分泌を促す作用や食欲を抑える効果などが知られている。 メタボリックシンドロームの該当者か予備群と判定された成人男性16人（平均年齢41.5歳）を対象に、食後血糖などを調べられるように調整したクッキーと20gの砂糖かパラチノースを同時にとってもらい、血糖値、インスリン、GLP-1などを測定した。さらに、毎日20gの砂糖を摂取する群と、20gのパラチノースを摂取する群に分け、3〜4ヵ月間の介入試験を行った。 その結果、パラチノースを長期間とった群では血圧が低下し、糖代謝や脂質代謝に影響する生理活性物質であるアディポネクチンが増加する傾向がみられた。肝機能や脂肪肝などを調べるときの指標となるASTやγ-GTPは減少していた。 パラチノースは砂糖に微生物の酵素を作用させ製造する甘味料で、1980年代に三井製糖が量産化に成功した。砂糖（ショ糖）に比べ分解・吸収の速度が遅く、食後血糖値の上昇を抑制するなどの特徴がある。同社はこれまでの実験で、パラチノースを摂取し続けると空腹時のインスリン濃度が下がり、食後の過剰なインスリン分泌を抑える働きがあること、内臓脂肪が低減することなどを確かめている。 同社は「パラチノースをとると体質改善効果が出やすくなる」としており、パラチノースを有効成分とする肝機能改善剤の特許を出願している。今回の研究は5月に大阪で開催された第52回日本糖尿病学会年次学術
1日30分の運動で脂肪を燃焼 体重も減少- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2012年09月15日1日30分の運動で脂肪を燃焼 体重も減少キーワード：肥満症／メタボリックシンドローム 三多（多動・多休・多接） 運動 体についた余分な脂肪を燃焼するための運動は、1日30分続けただけで十分に効果的との結果を、コペンハーゲン大学の研究者が発表した。たった30分の運動時間でも、3ヵ月間集中的に取り組むことで、体重と体脂肪を減らすことができるという。 デンマークに在住している男性の約40%は過体重か肥満だという。運動やフィットネスを効果的に行うことが課題となっている。「American Journal of Physiology」誌に発表された研究論文によると、研究チームは、過体重や肥満があり、体重を減らしたいと考えている20〜40歳の男性60名を対象に実験を行った。 被験者のうち21人は、ウォーキングや自転車こぎ、ローイング（ボート漕ぎ）運動などの有酸素性運動を毎日30分間行うよう指示された。別の21人は60分間の運動を指示され、残りの18人は対照群として運動を行わなかった。 13週間にわたって、心拍計と活動量計を装着してもらい、運動の効果を検討した。その結果、30分運動群では3ヵ月間で平均3.6kgの体重減少がみられたが、1時間運動群では2.7kgの減量しかみられなかった。体脂肪は両群とも約4kg減少した。 平均すると、1日30分運動したグループは1回のセッションで300kcalを消費し、1日60分運動したグループは1回に600kcalを消費していた。 「1日
全国初の1万人規模の健診 ながはま0次予防コホート事業- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2010年01月25日全国初の1万人規模の健診 ながはま0次予防コホート事業キーワード：心筋梗塞／狭心症 オーダーメイド医療 健診・保健指導 滋賀県長浜市は、全国で初めての大規模コホート事業「0次予防健康づくり推進事業」に取り組んでいる。10年以上にわたり市民の健康状態をチェックし、がんや心疾患、糖尿病など疾病罹患の要因をさまざまな視点からあきらかにすることことが目標。 事業では長浜市と京都大学大学院医学研究科が連携する。通常の「特定健診」と京大医学研究科が提供する「健康づくりに役立つ検査」を組み合わせた「0次健診」を実施する。 参加者から提供された血液、尿、DNA、遺伝子配列情報、健診・問診結果などのさまざまな試料を医学研究に活用し、がんや脳卒中、心筋梗塞や2型糖尿病、メタボリックシンドロームを中心とする生活習慣病の発症メカニズムの解明につなげる。 事業は5年を一定の期間とするコホート（集団）研究で、1万人規模の試料提供をめざしている。2016年度まで10年間をめどに実施し、市では遺伝子情報管理や個人情報保護の条例も設けた。 市は「0次健診」の対象範囲を、1月1日に合併する東浅井、伊香郡6町にも拡大し、30歳から74歳の市民を対象に健診の予約を呼びかけている。 市立長浜病院や保健センターなどで実施し、参加者は血液と尿などを検査する通常の健診に加え、呼吸機能、胸部レントゲン、大動脈波速度、心電図、眼底などの検査も無料で受けられる。受診は完全予約制。 健康増進活動の実践と市民の意識向上を目的に、市民向け「マンスリー講座」などの講演会、セミナーなども開催している。市健康推進課では「研究成果を、医学と医療の発展だけでなく、市民全体の健康
認知症の3分の1は予防できる 予防するための4つの生活スタイル- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2017年08月25日認知症の3分の1は予防できる 予防するための4つの生活スタイルキーワード：認知症 運動 食事 認知症の多くは、生活スタイルを改善し、健康的な生活をおくることで予防が可能であることが判明した。若い頃から認知症を予防するための知識をもち、生活スタイルを健康的に変えていくことが重要だという。誰もが将来に認知症になる可能性がある 認知症の患者数は世界規模で増えている。世界では約4,700万人が認知症を発症しており、2030年には6,600万人、2050年には1億1,500万人に増加すると予想されている。 認知症が増えている背景には、不健康な生活スタイルがあり、特にアルツハイマー型認知症の増加に関係していると考えられている。 生活スタイルの変化には、食生活の欧米化、自動車の普及に伴う運動量の減少、核家族化による対話の喪失や社会的な交流の減少などが含まれる。認知症は高齢になると発症率が上昇するが、いまや誰もが将来に認知症になる可能性があると言える。認知症の3分の1は予防が可能 アルツハイマー病学会国際会議（AAIC）2017で発表され、医学誌「ランセット」に発表された報告書は、認知症を専門とする24人の専門家によって制作された。 研究チームは、9つの生活
認知症が急増 65歳以上の1割 厚労省推計- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2012年08月31日認知症が急増 65歳以上の1割 厚労省推計キーワード：認知症 健診・保健指導 介護を必要とする認知症の高齢者の数が全国で300万人を超え、65歳以上人口の1割にのぼることが、厚生労働省の推計でわかった。10年ほど前に実施した従来の推計より大きく増えた。高齢化の進行に加え、介護保険制度が定着して要介護認定を受ける人が増えているためと、厚労省はみている。国は、認知症対策の大幅な強化を迫られることになった。 日本の高齢対策で大きな課題となっている認知症は、「アルツハイマー病や脳梗塞などが原因で、脳の働きが慢性的に悪くなり、記憶の障害や判断力の低下などが引き起こされ、日常生活・社会生活を営めなくなった状態」をいう。 厚生労働省は、2002年に、要介護認定を受けた人に占める認知症の人の割合から、介護を必要とする認知症の高齢者の数を推計したが、「データが古く、現状を反映していない」と指摘されていた。それによると、2010年に全国で208万人、2015年に250万人、2020年に289万人、2025年に323万人と推計されており、これにもとづいて認知症対策を進めてきた。 その後、平均寿命が延び、高齢化が進行したことなどから、厚生労働省が改めて推計を行ったところ、認知症の高齢者の数は2010年の時点で280万人で、65歳以上人口の9.5%を占め、前回の推計の1.35倍に増えていたことがわかった。今年の時点で305万人に達し、前回の推計よりおよそ10年も早く300万人を超えたことになる。 2015年は345万人、2020年は410万人、2025年には470万人に達すると見込んでいる。いわゆる団塊の世代が75歳以上になる2025年時点
1日に1000歩多く歩こう 「プラス1000歩富山市民運動」- 日本生活習慣病予防協会 -
ホーム 最近の関連情報・ニュース 最近の関連情報・ニュース 2010年08月27日1日に1000歩多く歩こう 「プラス1000歩富山市民運動」キーワード：運動 富山市は9月から、40歳以上を対象に通常の歩数より1000歩多く歩いてもらう「プラス1000歩富山市民運動」を始める。運動不足の人にもウォーキングに取り組んでもらおうと、10月には富士市ファミリーパークで市民対象のイベントも開催する。トピック一覧へがんリスクは糖尿病予備群で上昇 がん予防のためにも糖尿病予防「妊娠」「出産」に対する正しい理解を 晩産化と少子化に教育で対策
