臨床研究実施計画番号 jRCTs032190085
最終情報更新日:2023年4月28日
登録日:2019年8月27日
非特異的腰痛に対する HAL自立支援用腰タイプ®を用いた運動療法の安全性試験
基本情報
進捗状況 | 試験終了 |
---|---|
対象疾患 | 慢性非特異的腰痛 |
試験開始日(予定日) | 2019-08-27 |
目標症例数 | 20 |
臨床研究実施国 | 日本 |
研究のタイプ | 介入研究 |
介入の内容 | HAL腰タイプをもちいた運動療法 |
試験の内容
主要評価項目 | 安全性 HAL腰タイプ®を用いた運動療法による腰痛の増悪は全ての介入終了後の腰痛VASがベースラインより50%以上かつVAS値25mm以上増悪したものとする。 |
---|---|
副次評価項目 | 有効性(ベースラインと比較して介入終了後1か月、3か月、半年の痛みの強さ(VAS)が30%以上減少した者またはRDQが3ポイント以上改善した者、ODIが5ポイント以上減少の者をResponderとして、被検者中のResponderの割合が60%を超えれば本治療は有効である可能性が高い) |
対象疾患
年齢(下限) | 20歳以上 |
---|---|
年齢(上限) | 75歳以下 |
性別 | 男女両方 |
選択基準 | 1)非特異的腰痛と診断され、3ヶ月以上経過した者(スクリーニング前1週間の期間の最大の痛みがVAS 50mm 以上)。 2)本人の自由意志による文書同意が可能な者。 3)20歳から75歳までのもの 4)外来患者 5)HAL腰タイプ®の装着が可能な者。 |
除外基準 | 1)皮膚疾患等により、HAL®生体電極を貼付できない者。 2)重篤な合併症を有し運動療法が適応にならない者。 たとえば酸素投与を要する心不全・呼吸不全、症状を有する虚血性心疾患、非代償性肝硬変、コントロール不良の糖尿病・高血圧など 3)意識障害・認知症等により自由意思による研究への参加・不参加の決定が困難である・有効な運動療法の施行が困難な者。 4)腰椎手術既往のある患者 5) 骨粗鬆症を有する者。骨粗鬆症は診断基準により判定(YAM70%未満の者、脆弱性骨折のあるYAM80%未満の者、脊椎・大腿骨頚部に脆弱性骨折の既往を持つ者) |
保険外併用療養費
保険外併用療養費の有無 | なし |
---|
関連情報
研究責任医師 | 國府田 正雄 |
---|---|
研究責任医師以外の責任者 | |
研究資金等の提供組織名称 |
問い合わせ窓口
担当者 | 國府田 正雄 |
---|---|
所属機関 | 筑波大学附属病院 |
所属部署 | 整形外科 |
郵便番号 | 305-8575 |
住所 | 茨城県つくば市天久保2-1-1 |
電話 | 029-853-3219 |
FAX | 029-853-3162 |
masaokod@md.tsukuba.ac.jp |
※実施責任組織と研究実施場所が異なる場合があります。
詳しくは各お問い合わせ窓口の担当にお伺い下さい。