患者様やご家族など一般の方向け臨床・治癒情報サイト 臨床研究情報ポータルサイト

ENGLISH
国立保健医療科学院
×

情報をクリップできます

治験情報をこちらのホームページで一時的にクリップすることが出来ます。

臨床研究実施計画番号 jRCTs031190070

最終情報更新日:2020年10月22日

登録日:2019年8月7日

根治照射可能なⅢ期非小細胞肺癌でPS2あるいは高齢者に対する低用量カルボプラチン連日投与と胸部放射線同時併用療法後、デュルバルマブ維持療法の第Ⅱ相試験(NEJ039A)

基本情報

進捗状況 参加者募集中
対象疾患非小細胞肺癌
試験開始日(予定日)2019-07-01
目標症例数70
臨床研究実施国日本
研究のタイプ介入研究
介入の内容CBDCA+放射線療法 放射線照射は 1 日 1 回 2Gy、週 5 日間、計 30 回 60Gy 施行。総治療期間は 6 週間とする。カルボプラチンは 1 日 1 回、30mg/m2を静脈内投与する。カルボプラチン投与開始は放射線治療開始第1日目からとし、照射 20 回目まで計 20 回、同時併用する。 デュルバルマブ維持療法 1回10mg/kg(体重)を2週間間隔で60分間以上かけて点滴静注する。

試験の内容

主要評価項目2次登録(デュルバルマブ投与時)からの12か月後の無増悪生存率
副次評価項目1)1次治療からの治療成功期間(TTF) 2) 2次治療からの治療成功期間(TTF) 3)1次治療(CBDCA+放射線療法)の治療完遂率 4)2次治療(デュルバルマブ維持療法)の治療完遂率 5)1次登録時(CBDCA+放射線療法)からの無増悪生存期間 6)2次登録時(デュルバルマブ維持療法)からの無増悪生存期間 7)1次登録時(CBDCA+放射線療法)からの2年生存率 8)2次登録時(デュルバルマブ維持療法)からの2年生存率 9)CBDCA+放射線療法の腫瘍縮小率 10) デュルバルマブ維持療法の奏効割合 11) CBDCA+放射線療法の安全性(有害事象発現割合およびその重症度) 12) デュルバルマブ維持療法の安全性(有害事象発現割合およびその重症度) 13) 探索的評価項目(バイオマーカー)

対象疾患

年齢(下限)20歳以上
年齢(上限)
性別男女両方
選択基準1次登録適格基準 (1) 組織診または細胞診で確認された、根治的照射が可能な臨床病期IIIA, IIIB, IIIC期で、外科的切除の適応のない非小細胞肺癌症例 (2) 前治療がない症例 (3) プラチナ製剤含む2剤併用療法と胸部放射線同時併用の適応がない症例で、ECOG performance status (PS)が2かつ74歳以下の症例、あるいはPS 0又は1かつ75歳以上の症例 (4) 同意取得時年齢20歳以上の症例 (5) RECIST(version 1.1)にて測定可能病変を有する症例 (6) 登録前14日以内の主要臓器機能について、以下の基準を満たしている症例。(登録日を基準とし2週前の同一曜日は可) なお、当該期間内に検査結果が複数存在する場合は登録直近のものを採用することとし、測定にあたっては検査日前14日以内に輸血、造血因子製剤等の投与は行わない。  1) 好中球数:1,500/mm3以上  2) ヘモグロビン:9.0g/dL以上  3) 血小板数:10.0×10,000/mm3以上  4) AST:施設基準値上限の2.5倍以下  5) ALT:施設基準値上限の2.5倍以下  6)総ビリルビン:施設基準値上限の1.5倍以下(ジルバート症候群など間接型高ビリルビン血症の場合は3倍以下) 7) SpO2 95%以上 8) 血清クレアチニン:1.5mg/dL未満 (7) 12週以上の生存が見込まれる症例 (8) 本試験内容について十分な説明を受け、本人の文書による同意が得られている症例 2次登録適格基準 (1) 胸部放射線療法の合計が40Gy以上、連日カルボプラチンの投与が10回以上の症例 (2) 連日カルボプラチンと胸部放射線同時併用療法後RECISTに基づき、CTにより治療効果判定を行い、non-PDであることが確認できた症例 (3) 登録前14日以内の主要臓器機能について、以下の基準を満たしている症例。(2次登録日を基準とし2週前の同一曜日は可) 当該期間内に検査結果が複数存在する場合は登録直近のものを採用することとする。  1) 好中球数:1,500/mm3以上  2) ヘモグロビン:9.0g/dL以上  3) 血小板数:10.0×10,000/mm3以上  4) AST:施設基準値上限の2.5倍以下  5) ALT:施設基準値上限の2.5倍以下  6) 総ビリルビン:施設基準値上限の1.5倍以下(ジルバート症候群など間接型高ビリルビン血症の場合は3倍以下)  7) SpO2 95%以上  8) 血清クレアチニン:1.5mg/dL未満 (4) PSが0~2の症例
除外基準1次登録除外基準 (1) 同時性重複癌または無病期間が5年以内の異時性重複癌を有する症例 *ただし局所治療により治癒したと判断されるCarcinoma in situ(上皮内癌)や粘膜内癌は除外とはしない。 (2) 胸部CT検査で間質性肺炎、薬剤性間質性肺疾患、あるいは臨床的に活動性の間質性肺疾患を有する症例 (3) 対側肺門リンパ節、片肺無気肺、悪性胸水および悪性心嚢水のある症例 (4) 活動性のB型肝炎、C型肝炎、HIV感染症のある症例 *HBs抗原陽性、HBs抗体陽性、HBc抗体陽性であった場合は、HBV DNAを測定すること。HBV DNA陽性の場合は除外する。 (5) 小細胞癌と非小細胞癌の混合型の組織を有する症例 (6) 原発性の免疫不全を有する症例 (7) 胃全摘術や活動性の炎症性腸疾患のような消化機能に影響を与える疾患あるいは消化不良症候群を有する症例 (8) 上記記載した疾患以外に、カルボプラチンの禁忌となる症例 (9) クローン病や潰瘍性大腸炎など活動性あるいは既往のある炎症性腸疾患を有する症例 (10) 重篤な合併症(コントロール不良の心・肺・肝・腎疾患など)を有している症例 (11) 4週間以上のステロイドの全身投与を行っている症例 *ただし、プレドニゾロン換算で10mg/日以内のステロイドまでは許容する。 (12) がん治療におけるいかなる同時化学療法、免疫治療、生物学的製剤及びホルモン療法を行っている症例 *緩和的な目的として行う、標的病変を除く孤立性病変の局所治療がなされた症例は登録可能とする(局所切除あるいは局所照射)。 (13) 過去2年以内の活動性あるいは既往のある自己免疫疾患を有する疾患 *尋常性白斑、バセドウ病、乾癬で過去2年以内に全身治療を要しない症例は許容する。 (14) 下記のいずれかの心臓関連の基準に該当する症例 ・3回の心電図測定から得られた平均安静時補正QT間隔(QTc)が470msecを超える症例 ・安静時心電図の心拍リズム、伝導、波形において、完全左脚ブロック、第3度房室ブロック、第2度房室ブロック、PR間隔250msecを超える等の臨床的に重大な異常が認められる症例。 ・QTc延長又は不整脈誘発のリスクを高める因子を有する症例 (心不全、低カリウム血症、先天性QT延長症候群が認められる症例、第一度近親者内でQT延長症候群の家族歴を有する症例又は40歳未満での原因不明の突然死の家族歴を有する症例、QT間隔を延長させることが知られている併用薬を使用する症例) (15) 避妊する意思のない男性。または妊婦、授乳婦、妊娠検査を行い陽性であった女性または避妊する意思のない女性※ *ただし、以下の症例は登録可とする。 ・50歳以上の女性で、無月経となり12か月以上経過している症例 ・50歳未満の女性で、無月経となり12か月以上経過している、かつ、黄体形成ホルモン(LH)、および卵胞刺激ホルモン(FSH)の検査で閉経後とみなされる症例 ・子宮、両卵巣を摘出、または卵管結紮した症例 (16) 投与薬剤におけるアレルギーや過敏反応の既往がある症例 (17) デュルバルマブの投薬の有無にかかわらず、デュルバルマブの臨床試験に参加した症例 (18) 同種間臓器移植の既往のある症例 (19) その他、研究責任医師または研究分担医師が本試験への参加を不適当と判断した症例 2次登録除外基準 (1) G1以上の放射線肺臓炎のある症例 (2) 前化学放射線治療でCTCAE grade 2以上の改善しないいかなる(放射線肺臓炎は除く)有害事象を有する症例 (3) 放射線照射終了後、42日を経過しても適格条件を満たさない症例 (4) コントロール不良の併発疾患、活動性の感染症、症候性うっ血心不全、コントロール不良の高血圧、不安定狭心症、不整脈、活動性の消化潰瘍疾患あるいは胃炎、活動性の出血性の下痢、精神病または精神症状を合併しており試験への参加が困難と判断される症例 (5) 2次登録前あるいはデュルバルマブ投与前30日以内の弱毒化生ワクチン接種歴ある症例 (6) デュルバルマブの投与に支障をきたす、2次登録前4週間以内に外科的切除を施行された症例(ただし、血管内留置に関する処置は除く) (7) その他、研究責任医師または研究分担医師が2次登録への移行を不適当と判断した症例

保険外併用療養費

保険外併用療養費の有無なし

関連情報

問い合わせ窓口

担当者毛利 篤人
所属機関埼玉医科大学国際医療センター
所属部署呼吸器内科
郵便番号350-1298
住所埼玉県日高市山根1 3 9 7 -1
電話042-984-4111
FAX042-984-0054
E-mailmouriatsuto@gmail.com

※実施責任組織と研究実施場所が異なる場合があります。
詳しくは各お問い合わせ窓口の担当にお伺い下さい。